自動車保険にはさまざまな種類が存在し、どの会社の保険に加入すればよいのか迷いますよね。

さらに特約や割引はたくさんあるけど、どれを選ぶことができるのか割引率はどのくらいかなども気になりますよね。

そこでこのページでは自動車保険の選び方について解説していきます。

自動車保険の加入方法は2つ存在します。

1つ目が代理店で加入する方法、2つ目がインターネットや電話で加入する方法です。

それぞれメリット・デメリットが存在し、自動車保険に加入する際はそのことを知っておく必要があります。

以下では代理店型・ダイレクト型それぞれについて解説します

代理店型の特徴は

• 担当者に直接自動車保険について相談できる
• 担当者が手続きを進めてくれるので手間がかからない
• 担当者が事故現場に直接来てくれることもある
• 代理店手数料がかかるためダイレクト型より保険料が高くなる
• 相談・申し込みの際、担当者と予定を合わせなければならない

このような点が挙げられます。

自動車保険についてあまり詳しくない場合、保険のプロと直接相談できるのは大きなメリットですよね。

また面倒な保険の手続きをしないで済むのはありがたいですよね。

事故を起こしてしまった際、自分一人で対応するのはかなり不安ですが、担当者の方が現場に来てくれることもあるのでそこも大きなメリットであるといえます。

しかしダイレクト型と比べると保険料が高くなってしまうのが最大のデメリットです。

また仕事などで忙しい方は相談申し込みの際に、担当者と予定を合わせなければならないこともデメリットであるといえるでしょう。

自動車保険にあまり詳しくない方や手続きで失敗したくない方、事故の際のサポートを重視する方は代理店型自動車保険に加入すると良いでしょう。

ダイレクト型の特徴は

• 手数料がかからない分代理店型より保険料が安い 
• 基本的に24時間スマートフォンやパソコンなどで申し込みが可能 
• 自動車保険に関する知識が必要 
• 手続きを自分で行わなければならない
  
• 保険会社の人は事故現場に来てくれない

このような点が挙げられます。

自動車保険に加入する際、最も気にする要因の1つである保険料が代理店型より安いというのが最大のメリットではないでしょうか。

（代理店型よりも保険料が安い場合が多いということで必ずそうとは限りません）

また加入時に担当者と直接話すのが嫌な方や自分でゆっくり保険を考えたい方、忙しい方などは、基本的に24時間いつでもスマートフォンやパソコンだけで申し込みができることも大きなメリットであるといえるでしょう。

ただし、自分で補償内容や特約を決めなければならないので、自動車保険の知識が必要となります。

手続きも自分で行わなければならず、手間がかかるのでその点もデメリットであるといえます。

そして事故の際に、ダイレクト型では保険会社の方が直接事故現場に駆けつけてくれることはありません。

セコムやアルソックなどの警備会社の方が駆けつけてくれるサービスもありますが、カメラによる事故現場の記録、救急車やレッカーの手配などを行ってくれるだけなので代理店型と比べると少し不安といえるでしょう。

保険料を抑えたい方や自動車保険に詳しい方、忙しい方などはダイレクト型自動車保険がおすすめです。

次に自動車保険の保険料を決める要因について見ていきましょう。

保険料に影響を与える要素はたくさんありますが、ここでは自動車保険の等級制度・使用目的・年齢条件・運転者条件・車両料率クラスについて解説していきます。

自動車保険の等級制度とは事故歴に応じて保険料の割引・割増をする制度のことで、1等級から20等級に分かれています。

新規で自動車保険に加入する場合6等級からスタートし、1年間保険を使わなければ1等級上がり、保険を使った場合は事故の種類に応じて1等級または3等級下がります。

7等級以上になると事故歴の有無に応じて割引率が変わるので、注意が必要です。

事故歴なしの20等級の割引率は63%にもなるので、かなり大きな要素の1つであるといえますね。

次に自動車保険の使用目的についてです。

使用目的には、業務・通勤通学・日常レジャーの3つに分かれています。

（会社によっては2つの場合もあります）

それぞれ

このように分けられています。

業務使用目的は車に乗る日数と走行距離が多いので保険料が高くなり、日常レジャー目的の場合は他の使用目的と比較すると、車に乗る日数と走行距離が少ないので保険料が安くなります。

自動車保険に加入する際、使用目的について嘘の申告をすると保険金がおりない可能性があるので、必ず自分に合った使用目的を選ぶようにしましょう。

年齢条件も保険料に大きな影響を与えます。

会社によって分け方は異なりますが、年齢問わず補償・21歳以上補償・26歳以上補償・30歳以上補償・35歳以上補償というように分けられています。

年齢が若い人の方が事故率が高いので、補償される年齢が下がるにつれて保険料が上がります。

年齢条件を設定する際は、補償範囲や次に説明する運転者条件と合わせて検討する必要があります。

運転者条件も保険料に大きな影響を与える要素の一つです。

こちらも会社によって分け方が異なりますが、本人限定・本人配偶者限定・家族限定・限定なしというような種類があります。

範囲を狭めれば狭めるほど保険料が安くなりますが、別居中の子供の補償などに関してややこしい点があるので、運転者条件を設定する際はよく確認して決めましょう。

最後に車両料率クラスについてです。

車両料率クラスは、その型式毎の事故実績などをもとに損害保険料率算出機構が自家用普通乗用車・自家用小型乗用車に対して算出しています。

（2020年から軽自動車にも導入されます）

車両保険、対人賠償保険、対物賠償保険、傷害保険の4つに対してそれぞれ設定されており、1∼9段階に分けられています。

保険の支払いが少ない型は数字が小さくなり、逆に保険の支払いが多い型は数字が大きくなり、数字が大きいほど保険料が高くなります。

高級車やスポーツカーなどはコンパクトカーと比べると、盗難の可能性が高く修理費も高くなる場合が多いので車両保険の料率クラスが高くなりがちです。

保険料を抑えたい方は車両料率クラスにも注意すると良いでしょう。

次は特約についてです。

特約にもさまざまなものが存在しており、それぞれの特約について理解しておかないと、不必要な特約を付けてしまったり、逆に必要な特約をつけ忘れてしまうかもしれません。

以下で自動車保険の特約について解説していきます。

個人賠償特約は、自動車事故以外の日常生活の中で起きた事故で他人にけがをさせてしまった、他人の物を壊してしまったというケースを補償する特約です。

具体的には

• 自転車運転中に他人にケガを負わせてしまった
• サッカーの練習中、ボールが他人の家の窓ガラスに当たり割れてしまった
• 家で遊んでいるとき、飼い犬が友達を噛んでケガさせてしまった

このような場合に補償してくれます。

記名被保険者とその家族の方を補償するので、何歳の方でも補償されます。

保険金がどのくらいおりるのか、ほかの保険で個人賠償特約が付いていないか、特約を使った場合に等級が下がるかどうかなどを確認する必要があるでしょう。

弁護士費用特約は自動車事故や日常生活での事故で、体や物などに損害を負った際、相手方に損害賠償請求をするために生じる弁護士費用や法律相談費用を補償してくれる特約です。

こちらも補償のタイプが日常生活の事故を補償してくれるものか、保険金がどのくらい支払われるか、等級はどうなるか、複数台所有している場合補償が重複していないかについて確認する必要があります。

他車運転特約は記名被保険者、その家族が所有している車以外を借りて運転し、その車で事故を起こした際に自分の自動車保険で補償する特約になります。

この特約を付けていない場合、他人の車を借りて事故を起こしてしまった場合、借りた車の保険を使うことになり貸主に迷惑をかけてしまいます。

他人の車を運転する機会が多い方はこの特約をつけると良いでしょう。

レンタカー特約は事故で自身の車が故障中の間にかかるレンタカーや代車の費用を補償してくれる特約です。

保険会社によって補償される日数が、事故日から30日なのかレンタカーを借りた日から30日なのか異なるので確認が必要です。

またレンタカー特約は車両保険に対する特約なので、この特約をつければ車両保険の分と合わせて保険料は高くなってしまいます。

あまり自動車に乗る機会がない方やいつも使っているディーラーで代車の無料貸し出しを行っている場合は、必要ないので自分に必要なのかどうかよく検討しましょう。

ファミリーバイク特約は記名被保険者とその家族が、原動機付自転車を運転している際に対人・対物・自損事故に対して保険金がおりる特約です。

（原動機付自転車とは原動機の総排気量が125㏄以下、定格出力が1.00キロワット以下の二輪車、原動機の排気量が50cc以下または定格出力が0.6キロワット以下の三輪以上の車両のことです）

保険金の限度や補償プランの確認、そして保険料が大きく変化するので、自身や家族が原動機付自転車に乗る頻度に応じて付帯を考えましょう。

車両新価特約は新車で購入した車が全損になった場合、または修理費が新車価格相当額の50％以上になった場合、新車を買いなおす際にかかる費用・修理費に対して新車か買う相当額を限度に支払われる特約です。

こちらも車両保険に付帯する特約なので付けた場合保険料は上がりますが、新車には車両保険をつける方が多いので検討する価値はあると思います。

最後はドライブレコーダー特約についてです。

ドライブレコーダー特約は、自動車保険会社から高性能ドライブレコーダーを借りて使う特約です。

また車に強い衝撃があった場合、自動で保険会社に通報されるサービスや自分の運転を分析してくれるサービス、ドライブレコーダーが危険を察知し安全運転を喚起してくれるサービスもあります。

あまり耳にしたことのない特約かもしれませんが、ドライブレコーダーは事故の際に自分を守ってくれる存在であり、月1000円以下で付帯することができるので検討すると良いでしょう。

最後に自動車保険の割引制度について見ていきましょう。

割引制度にもさまざまなものが存在しており、それぞれがどのような割引かを知っておくと保険選びの際に役立つと思います。

以下でそれぞれの割引について解説していきます。

インターネット割引は、その名の通りインターネットで自動車保険の加入を申し込んだ際に適用される割引のことです。

新規契約の場合と継続契約の場合、割引額が大きく異なります。

新規契約の場合最大2万円割引され、継続契約の場合1000円から3000円割引されます。

なので新規契約の場合はインターネット割引を活用するとかなり保険料を抑えることができますね。

ゴールド免許割引もその名の通り、ゴールド免許の方に適用される割引のことです。

最大で20%割引が受けられるので、ゴールド免許の方は割引率の高い保険会社に加入するのもよいでしょう。

ただし、契約の途中に免許の色が変わった場合にどうなるのかなどは知っておく必要があるでしょう。

新車割引は、自動車保険契約車が自家用乗用車（普通・小型・軽四輪）であり、初年度登録年月（軽自動車の場合は初度検査年月）が25か月以内または49か月以内の場合に適用される割引です。

新車割引は、中古車の場合でも条件を満たせば新車割引を適用することができます。

保険会社・保険契約開始日によって新車割引が適用される期間や割引率が異なるので加入の際は確認する必要があります。

継続割引は、基本的には1年契約である任意保険を2年目以降も継続して利用する場合に適用される割引です。

継続割引はダイレクト型自動車保険にしかなく、代理店型の場合、長期優良割引という割引が継続割引と似た割引として存在しています。

こちらも会社ごとに割引率や適用条件が異なっているので確認する必要があります。

ASV（Advanced　Safety　Vehicle)割引は、AEB（衝突被害軽減ブレーキ）を装備している自家用乗用車に対して適用される割引です。

AEBを装備していることで事故のリスクが低くなるのため、この割引が適用されます。

それぞれの会社の割引率や、いつまでこの割引が適用されるのかなどを知っておく必要があります。

セカンドカー割引は、2台目以降の車で初めて自動車保険を契約する際に、通常の6等級より一つ進んだ7等級でスタートできる割引です。

1台目と異なる保険会社で契約する場合でも適用される場合が多いので、1代目とは違う保険で気になる保険があればそちらでも契約できます。

※保険会社によって条件が異なるので他社では適用されない可能性もあります

加入するにはいくつか条件があり、特約などが重複する場合があるので注意が必要です。

証券ペーパーレス割引は、保険証券を発行しない場合適用される割引です。

保険証券が手元にないと不安に思う方もいらっしゃるかもしれませんが、契約内容などはインターネットで確認でき、コピーもすることができるので心配はありません。

保険料を抑えたい方にはおすすめです。

エコカー割引は、その名の通りエコカーに対して適用される割引です。

エコカーとは、

• ハイブリッド車
• 電気自動車
• 天然ガス車
• 燃料電池車

などが主な例として挙げられます。

会社によって割引率